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若者の目につくところに公共放送あり　〜スイスの公共放送の最新戦略

2019-05-05 [EntryURL]

マスメディアはもはや不要？

世界的にソーシャルメディアをはじめとするネット上の多様なコンテンツにおされて、伝統的なマスメディアの利用が減っていますが（Qualität der Medien, 2016）、この傾向は、スイス公共放送のテレビやラジオの視聴にも如実に現れています。2016年のスイスのドイツ語圏では、日々、２４０万人が視聴していますが（民間放送は１４０万）、これは2000年と比べると６０万人少なくなっています (Brupbacher et al., 2017)。視聴する人の年齢が顕著に高齢化していることも最近の特徴です。スイスの公共放送の第一報道局（スイスのテレビ、ラジオのメイン放送局、時事問題を主に扱う）の視聴者の平均年齢は６０．８歳です（ちなみにスイス全体の平均年齢は４２歳）（Tobler, 2018）。

一方、昨年の公共放送のネット視聴状況をみると、ネットでの視聴は年々増加しており、全く違う現象があらわれていることになります（スイスの公共放送のコンテンツはラジオもテレビもほとんどネット配信されています）。この二つの現象、減る（テレビとラジオの）視聴と増える（ネットの）視聴は、どう関係しているのでしょう。

今回はスイスの公共放送をめぐる最新の動きについてみていき、そこでの戦略や特徴について概観してみたいと思います。

アクセスできるツールを増やす戦法

スイス公共放送は、２００７年はじめから、ユーチューブのチャンネルを開設しており、４月中旬現在、トータルで４２１３万回視聴されています。

スイス公共放送の発表によると（Beck, 2019）、2018年のユーチューブでの公共放送ビデオのクリック回数は８５０万回で、1日に換算すると２３万３０００回になります。視聴された時間をみると、年間で３億５４００万分、1日になおすと１６１６０時間公共放送の内容がユーチューブで視聴されました。この視聴時間は前年比で２２%の増加となります（Beck, 2019）。

ユーチューブ利用の大幅な伸長について、「公共放送のテレビ番組の未来にとって、ユーチューブは非常に重要になるであろう」とスイス公共放送局長マーヒャントGilles Marchand はコメントしています（Beck, 2019）。

出典:スイス公共放送のユーチューブのサイト

ユーチューブでは視聴者数も視聴時間が増えていることと、同じコンテンツをテレビでやっても視聴者数は減っていることは、矛盾しているのでしょうか。

そうではないでしょう。従来のテレビやラジオでなく、ユーチューブで視聴する人が増えているということであり、もちろん、公共放送をどんな形でもみないという人もいるでしょうが、視聴手段が移行、変化していることのあらわれと思われます。

同じようにコンテンツをユーチューブで配信するようになったドイツの民間放送局RTSでは、前年比で利用者が７５%も増え、「ユーチューブはますます我々の二つ目のテレビとなる」（Beck, 2019）と言っています。

この比喩をつかえば、スイスの公共放送においても、第二、第三のテレビ（あるいはラジオ）を整備する、つまり、従来のテレビ、ラジオ以外の形で、人々に使い勝手がいいものをツールにして内容を伝えることが、今後の視聴回数や人を増やす鍵となっている、といえるでしょう。

このことは、わたしがここで指摘するまでもなく、公共放送がすでに理解し実行していることです。すでに、ユーチューブ以外にも、スイスの公共放送は、テレビとラジオ以外の手段でコンテンツを配信することに力をいれており、テレビとラジオでしかみられない番組は、もはやないといえるほどです。

まず、ホームページから番組（過去のものも含め）を視聴できます。スイスの公共放送の公式ホームページの訪問者数は、すでにフリーペーパーと大衆紙の次に多いといった状況であり（Beck, 2019）、ほかのネット関連業者がうらやむほどの多数の訪問者数を獲得していることになります。ほかにもポッドキャストの配信にも力をいれています（「聴覚メディアの最前線　〜ドイツ語圏のラジオ聴取習慣とポッドキャストの可能性」）。毎日夜に３０分ラジオで放送されている、ニュース報道「時代のエコー（こだま）」（日本で言えば夜７時のNHKのニュースに相当するような存在）は、２０１４年、年間２５０万件のダウンロードがありました。さらにこれに加え、ご紹介したように、ユーチューブでも、主要な番組（すべてではない）が視聴できるようになっています。

スイスの視聴者側からいうと、視聴したい番組の視聴の仕方を、状況に応じて選べる、それが、すでに公共放送の常識になっているということになるでしょう。

ちなみに、ユーチューブと公共放送の関係は、最初からこれほど親密なものではあったわけではありません。むしろ少し前まで、公共放送にとってユーチューブは、視聴者を取り合う商売敵として距離を置く態度がむしろ強かったといえます。しかし、それが最近変わりました。もちろん今も、公共放送がほかのデジタルコンテンツと一面で競合しているという事実に変わりはありませんが、同時に、ユーチューブという報道の「インフラ」を最大限に利用する、つまり、可能な部分では互いに提携し、互いにウィンウィンの関係になるほうがいいという、公共放送において発想の転換があったといえます。

若者層をとりこむ

このようにスイスの公共放送は、すでにネット配信自体は長く行ってきたわけですが、今回、ユーチューブでの視聴がとりわけ増えいるという事実は、ある観点からとりわけ注目に値します。それは、視聴者の世代です。詳細はわかりませんが、ユーチューブは、とりわけ若者が多く消費するコンテンツとされているため、単純に考えて、ユーチューブの視聴が増えたことは、これまで公共放送が従来の形で一番とりこみにくかった若者層が、とりわけ公共放送にアクセスしたということなのでしょうか。

この点公共放送側からの説明がなく、はっきりわかりませんが（公共放送もどこまで把握いているのか不明です）、この話題の伏線として、興味深い事実があります。昨年はじめ、スイスで、公共放送の受信料廃止の是非が問われた国民投票がありましたが（圧倒的多数で廃止が否決され、引き続き受信料を財政源として公共放送が維持されることが決定されました。詳しくは以下をご参照ください「メディアの質は、その国の議論の質を左右する　〜スイスではじまった「メディアクオリティ評価」」）、その時、もっとも受信料廃止に反対する人の割合が多かったのは、（誰も想像すらしていませんでしたが）意外にも若者でした（30歳未満で反対した人は80％以上）。

この選挙結果を素直にとらえるならば、若者は、公共放送をはじめマスメディアから現在は足が遠のいている状況が一方であるものの（「若者たちの世界観、若者たちからみえてくる現代という時代　〜国際比較調査『若者バロメーター２０１８』を手がかりに」、fög, 2018）、それでいて、若者たちの間で、公共放送は、決して過小評価されているわけではないということでしょう。

若者が一方でニュース離れしているのに、他方で公共放送をどの世代よりも高く評価している。ということは、もしかして、若者がアクセスしやすくなるようなしくみさえあれば、若者にもっとみてもらえるという希望的観測ができるのでしょうか。

若者をひきつけるために、コンテンツをどう変えていくかもひとつの大きな問題とされますが、それと同時に、しかし全く別の問題として、若者の目に届くのはどこか、ということがあり、この二つの全く別の問題をどう最適化できるのかが、一層問われることになりそうです。

ちなみに、若者層をとりこめない、という問題はスイスだけでなく、ドイツの公共放送も同じようにあり、試行錯誤が続いていますが、ふたつの国の現在の方針は大きく異なっています。スイスではそのような独自のものをもたず、ユーチューブやソーシャルメディアなど、すでに若者層に人気があり利用されているものに連結する形で、若者に接近する方針に固まっていますが、ドイツでは、ユーチューブに依存せず、独自の若者向けのポータルサイトを開設することで、若者をとりもうという方針をとっています(Tobler, 2018)。

ユーチューブ側のメリット

さてここまで、公共放送側の発想の転換やメリットについてみてみましたが、ユーチューブ（あるいはその親会社であるグーグル）にとって、このようなスイスの公共放送の動きはどのようにうつっているのでしょうか。

全般に、アクセス数や視聴時間が増え（それられによって様々なデータもまた入手でき）ることは、ユーチューブにとって好ましいことですが、とりわけ、現在、公共放送がユーチューブでコンテンツを配信することは、歓迎されているのではないかと思います。

というのも、EUでは今年４月著作権法の改正案が採択され、将来、プラットフォーマーに著作権侵害のコンテンツを削除することが義務付けらることになり、今後、全般にユーチューブなどでの著作権管理をより厳しくしなくてはいけなくなりましたが、公共放送自らがコンテンツを配信している場合は、高品質で視聴者数が多く集まりやすいコンテンツでありながら、著作権上の問題がありません。ユーチューブにとっては、価値が高いコンテンツをのせてくれるありがたい顧客であるといえるでしょう。

プラットフォーマーやソーシャルメディアと協働するメディアの潮流

公共放送とプラットフォーマーの協働的な関係は、スイスの公共放送に限らず、近年のメディア全体をみても、確かな潮流になってきているようです。メディアの報道の中心がネット上の配信に重心が移っていくようになった今日、競合関係も激しいですが、共有、協調できる部分や可能性がこれまで以上に大きくなっているためです。

提携することで、高品質の報道コンテンツの社会への影響力を広げようとする動きもでてきています。「建設的ジャーナリズム」です。これについては以前何度か紹介しましたが、２０１０年ごろから「今日のニュースメディアで増えているタブロイド化や、センセーショナリズム、また否定的バイアス」を問題視し、人々に「起きている悪いことや否定的な面を強調せずに、公平に、正確に、また社会的な文脈に関連づけて世界の姿をみせることを目指す」（Constructive Institute）ジャーナリズムの新たな手法としてでてきました（「ジャーナリズムの未来　〜センセーショナリズムと建設的なジャーナリズムの狭間で」、「公共メディアの役割　〜フェイクニュースに強い情報インフラ」）。

今年1月、建設的ジャーナリズムの二回目の国際会議が開催されましたが、そこでの様子をみると、５６カ国から５５５名が参加したこの会議のスポンサーはグーグルで、会議のスピーカーとして、ジャーナリストやメディア専門家だけでなく、国連やユネスコなどの国際機関や、フェイスブック・ニュース主任やグーグルニュース部門専門家が名を連らねていました。また、建設的研究所のパートナーに名を連ねている組織や企業名には、公共放送局やジャーナリストの組織だけでなく、様々な立場でジャーナリズムに関わる団体の名がみられます。

これをみると、よりよい報道のあり方を目指し、世界のメディア関係者（ジャーナリストやプラットフォーマー、ほかの様々な形でメディアに関わる人や組織）が、協力的な関係を築く方向に確かに動きだしているようにみえます。

プラットフォームやソーシャルメディアとマスメディアの連携は、今後、これまで以上に緊密になっていくのかもしれません。消費者にとっても、それが、より高品質のものを簡単に入手しやすくすることであるのだとすれば、歓迎すべき傾向でしょう。

今後も、ネット上にいっせいにならんで競合しあいながら切磋琢磨して進化しつづけるメディアの展開から目が離せそうにありません。

参考文献

Beck, Christian, 85 Millionen Videostarts auf 22 Channels, SRF auf Youtube. In: persoenlich.com, 17.3.2019.

Brupbacher, Marc/ Lutz, Mathias, Das müssen Sie wissen, bevor Sie über No Billag reden. In: Tages-Anzeiger, 11.12.2017, 06:28 Uhr

fög(Forschungsinstitut Öffentlichkeit und Gesellschaft) (Hg.), Jahrbuch 2018 Qualität der Medien Schweiz – Suisse – Svizzera Herausgegeben vom

O’Sullivan, Domhnall, 宇田薫(訳)、公共メディアと若者－ソーシャル世代から支持されるには？、スイスインフォ、2019年3月7日

Tobler, Andreas, SRF kämpft um seine Zukunft. In: Tages-Anzeiger, 16.10.2018, 20:06 Uhr

濃厚な音楽鑑賞のすすめ　〜ヨガとコンサートが結びつく時

2019-05-01 [EntryURL]

音楽鑑賞は、今も昔も変わらず、多くの人にとって大きなよろこびですが、音楽をこれまで以上に堪能したければ（つまり音楽体験をより豊かに、充実させたい）、なにをすればいいと思いますか。

スピーカーやヘッドフォンの音質や効果にこだわったり、コンサートホールの音響効果や残音に関心をもったりといった、耳に入る音そのものの伝わり方や環境の最適化を、たいていの人は考えるのではないかと思います。

これに対し、音楽をより堪能するのになにより肝心なのは、自分自身の体の問題であるとする人がいます。ドイツ人シュテフLisa Stepfです。彼女は、音楽を聴く前に一定の準備を体にさせることで、聴くという体験が、全く違う次元のものとなり、濃厚に堪能することができるとします。

発想の転換ともいえる、この人の提唱する「新しい聴く経験 new listining experience」と実際のコンサートの様子について、今回、取り上げ、その体験としての特徴について考えてみます。同時に、これと対照的なクラシック音楽の鑑賞の仕方について改めて注目し、世界的なロング・トレンドでありつづけているゆえんも探ってみたいと思います。

※シュテフは、さまざまな音楽のジャンルで試してきましたが、今回は、クラシック音楽のコンサートのケースについてお伝えします。

ヨガコンサート

まず、シュテフが考案したヨガの手法を用いた「新しい聴く経験」(Video)について具体的にご紹介しましょう。これは単に音楽を聴きながらヨガをするというようなものではなく、音楽を聴く準備としてヨガを用いるもので、通常ヨガコンサートと言われます（Stepf, It changes）。

ヨガの教師でもあるシュテフのてほどきを受けながら、７５分ほど、聴衆のために事前に用意されたマットの上で、それぞれヨガを行います。ヨガ経験があればいいにこしたことはありませんが、初心者も特別の指導をするので問題ないといいます。実際、毎回数人の初心者が参加するといいます。

その後数分間休憩を入れてその後、マットの上で横になったまま５分から１０分間最後のリラクゼーションのヨガを行います。

ヨガが終わるか終わらないうちに、静かに演奏がはじまります。（演奏を聴きながらヨガをするのではなく、ヨガをして体を音楽を聴くために最高のコンディションにしてから音楽を鑑賞するということになります）

演奏は、マットに背中をつけた形で、演奏者に足を向けながら聴きます。演奏は約４５分です。

ちなみに服装は、ヨガの動きに支障がないように、特に決まっていませんが、ジーンズなど動きにくい服は避け、動きやすい心地よい服装がいいとされます。

「新しい聴く経験 new listening experience」

シュテフが、ヨガコンサートをはじめたきっかけは、音楽家（チェロ奏者）で、ヨガの教師であるシュテフ自身の疑問と実体験にありました。

通常、コンサートホールでクラシック音楽を鑑賞する際、平然と並んだ椅子に、ほかの観客と肩を並べながら行儀よく腰をかけ、演奏の間（数十分あるいは数時間）音をたてることはおろか、身動きもほとんどさせずに聴きます。さらに服装には、明確ではないもののドレスコードがあり、スポーツウェアやジャージなど、体が動かしやすい服装は基本的に不可です。

シュテフは、このようなコンサートにまつわる作法にのっとった聴き方について、常々、肩苦しく快適でないと感じており、一方、ヨガをはじめるようになると、ヨガのあとは、体は非常にリラックスしている一方、意識や感性ははっきりとぎすまされ、音楽に非常に集中できることを実感するようになります。そして、その状態こそが、自分にとって音楽を聴くための完璧な状態だと思うようになりました（Interview）。

ただし、自分ではそうであっても、それがほかの人にも該当するとは限りません。ほかの人にも試してみたいと考えていたところ、２００９年ベルリンで、シュテフは、実際に、それをほかの人に試してもらう機会をえます。その結果は、いつもの音楽の聞こえ方が全く違ったとするコメントなど、非常に大きいもので、自分だけでなく、ほかの人にも当てはまると確信します（Interview）。

そしてこれ以後、ドイツ語圏の各地で同じような新しい音楽の聴き方を試すコンサートを行うようになりました。

クラシック音楽とヨガは、伝統的なものと、世界のメガトレンドであり、それぞれは、決してめずらしいものではありません（ドイツ全体でヨガ人口は、現在500万人にのぼり、ベルリンだけでもヨガの専門教室は200箇所以上あります「ウェルネス　ヨーロッパの健康志向の現状と将来」）。

ただ、その二つを、どちらの専門家である人によって、まじめにコンビネーションしたことで、音楽だけでも、ヨガだけでもない、新しいジャンルが開かれたといえます。

ディープな音楽体験

それは、見方をかえれば、より深い「体験」であるともいえるかもしれません。

現在、消費やクオリティオブライフを語る時、「体験」がひとつのキーワードになっています（「すべては「体験」を目指す　〜ショッピング、博物館、ツーリズムにみえる「体験」志向」、「「体験」をもとめる社会心理と市場経済　〜「体験」をキーワードに再構成される産業と文化施設」）。

「体験」が意味するものを、厳密に定義することは難しいですが、従来のあり方よりも、よりリアルに感じる経験全般をさしているといえるでしょう。つまり、全行程を完全リアルに経験するというのではなく、そのようなリアルな経験のダイジェスト版、いいところだけを「体験」という形で経験するという主旨であるといえます。

ヨガコンサートを、そのような「体験」のひとつと考えるとどのようにとらえられるでしょう。ヨガもクラシックコンサートもそれぞれリアルな「体験」の部類にすでに属していますが、その二つが組みあわされるヨガコンサートは、また違う次元の「体験」にいたっていると考えられます。それは、ヨガをすることで、より感性が研ぎ澄まれ音楽に集中できるとするシュテフの解釈を踏襲すると、より濃厚な音楽鑑賞「体験」、「ディープな体験」といえるのではないかと思います。

これまでも、よりディープな体験を求める動きはありました。例えば、ヴァーチャルリアリティを駆使してインターアクティブに体験する技術は、次々更新され、精度を高めています。

しかし、これらは、より「リアルに」することを目標点に技術的な向上という方向性にすすめられてきたのに対し、今回のヨガをとりいれたディープな体験とは、自分の体の性能を研ぎ澄ませるという全く違いアプローチからであることが、非常にユニークであるといえます。

ここに現れている、「リアル」さを高めるのでない角度から、体験を充実させる、違った体験をする、という発想は、体験というトレンドの、新しい展開のヒントを示しているのかもしれません。体験トレンドは、しばらくしてブームがさるのではなく、今後もこのような、多様な形からアプローチされ、進化していくのかもしれません。

クラシックコンサートをはじめて鑑賞したモザンビーク人

ヨガコンサートをはじめた経緯でシュテフが、通常のコンサートホールは居心地がいいと思えなかったと言うのを聞いて、思い出したことがあります。

モザンビークからの留学生がはじめてドイツ語学校の企画としてドイツでクラシックコンサートを聞いた時、素晴らしい演奏に体や手を動かして音楽を鑑賞しようとしたところ、付き添いのドイツ人教師にやめるように言われたという話です。その人は、なぜ音楽をききながら、体を思いのままゆすることが禁じられているのか、まったくわからなかったと言っていたことです。

小さい時から、ライブのクラシック音楽を頻繁に聴くことはなくても、聴く時にどんな風に聴くかをなんとなく習得している国の人たちには、クラシックコンサートで手拍子したり立ち上がって踊るとう発想がまず（幼少時期などは例外として）浮かばないと思いますが、確かに、言われてみれば、モザンビークの留学生にとって理解できなかったこともよくわかる気がします。

耳だけをかたむけて、数時間物音ひとつたてず、椅子に腰掛けて聴くというのは、確かに、誰にとっても（ある程度は訓練で慣れるにせよ）普通の行動様式とは違うきわめて異なる、自由が非常に制限された、また画一的な行動様式です。

クラシックコンサートの極意

そう考えると、改めて疑問に思うことがあります。なぜ、堅苦しい作法を強いるクラシック音楽の鑑賞の仕方は、100年以上ほとんど変わっておらず、しかも世界的に同じ方法を踏襲しているのでしょう。しかもそのように一見堅苦しく思われるコンサートでも、人気が落ちている気配はなく、少なくともドイツ語圏では最近また若者でコンサートに行く人が増えているといいます（Berg, 2017, Hinrichs, 2018, Mertens, 2017）。

ここで、一応、クラシックコンサートでの音楽鑑賞の仕方について、（ヨーロッパでの慣行に基づき）確認しておきます。

クラシックコンサートは、伝統的には、音楽だけでなく、服装や立ち居振る舞いとセットになった催し、体験です。フォーマル、あるいはそれに近い服を着て、十分時間に余裕をもって入場し、上着は通常クロークにあずけ（上着をコンサートホールに持ち込むことも可能）、コンサートの休憩時間には、ホールでアルコールなどを飲んだり歓談したりします。そしてコンサートがはじまると、上述のように画一的でかしこまったルールで鑑賞します。チケット代は、ほかの映画や博物館などの文化施設の訪問に比べても、かなり高額です。

これほど制限やルールが多い体験であるのに、通常その流儀に、疑問や不満をもつことはありません。いやなら足を運ばないだけで、あえて行く人はそれを従順に守ることにほとんど疑問や不満をもたず、世界中でその方法が踏襲されていて変化する兆しはありません。それはどうしてでしょう。

ヨーロッパ的音楽鑑賞というパッケージ体験

それは、そのような一連の体験すべてに、高い需要があるという、それにつきるのではないでしょうか。

身も蓋もないような説明ですが、行儀よく静かに座って鑑賞する音楽だけでなく、広々とした古風な豪華さを感じるスペースで、現代のヨーロッパでめっきり少なくなった「伝統ヨーロッパ的な」フォーマルな社交や習慣を享受する場所や時間への需要でしょう。

人々は、そこで、ちまちまと小分けされない、数時間に及ぶ時空が一体となった体験をパッケージとして味わうことで、「クラシック音楽をコンサートホールで聴いた」という強い実感をもつことができます。平たく言えば、コンサートホール独特の雰囲気に包まれて自分も礼儀作法にのっとって聴くことではじめて、クラシック音楽を「真に」聴いたという満足感を得られるのではないでしょうか。

なぜ「ヨーロッパ的な」形が世界的に今でも好まれるのかについては、クラシック音楽がもともとヨーロッパから発祥したから、というその一言でつきるのではないでしょうか。

体験には、本物志向がつきものです。よりリアルになにかを感じることこそ、体験の極意であり、クラシック音楽がヨーロッパ的なもの、という前提の認識に変化が生まれない限り、クラシック音楽を聴くのに、ヨーロッパ的な要素は優先され、好まれつづけるのではないかと思われます。

もしそうであるとすれば、通常のクラシックコンサートは、ヨガコンサートとは、目的もオーディエンスも違うものであり、目的に見合ったコンサートや音楽鑑賞の方法を、人々が選びとっていけば、今後も、問題なく共存できる関係にあるともいえるかもしれません。

おわりに

ヨーロッパ文化を象徴するクラッシック音楽のコンサートと、そこから遠く離れた全く違うインド文化圏の世界観を体現するヨガ、この二つの全く異なるものが、掛け合わされて、新しい音楽の鑑賞の仕方が生まれる。これが可能になるには、ほかの文化を許容する柔軟な発想や受け皿が不可欠です。

そのような柔軟な発想と受け皿の上で、異なる文化が交わり、そこから新たに醸成されてくる。これまでも世界中に限りなくあったその営みが今も各地で繰り広げられ、新しい文化をつくりあげていく。まだまだ、これからも、どのような魅力がある新しい文化がたくさん生まれてくるのか、楽しみです。

なにはともあれ、ヨガコンサート、わたしもいつかぜひ体験してみたいです。みなさんはどう思われたでしょうか。

参考文献

Barske, Sven, Mit den Fußsohlen hören. Kammerkonzert mit Yogastunde, Deutschlandfunk, 9.9.2013.

Berg, Jenny, Trendwende - Die Jungen haben wieder Bock auf klassische Konzerte, SRF, 6.3.2017.

Hinrichs, Dörte, Klassische Musik neu erleben, Interdisziplinäre Konzertforschung, Deutschlandfunk, 06.09.2018

Interviewmit Lisa Stepf, Kuratorin »Offbeat« （２０１９年４月１７日閲覧）

Mertens, Gerald, Die Klassik hat kein Nachfrageproblem. Die Zukunft der klassischen Musik. In: Tagesspiegel, 30. März 2017

Lisa Stepf: «It changes your listening experience», youtube, 2014年8月18日

Yoga Konzert. In: Kulturkompakt, Hommage an die Helvetismen im Centre Dürrenmatt, SRF, Freitag, 12. April 2019, 11:29 Uhr

「どこから来ましたか」という質問はだめ？　〜ヨーロッパから学ぶ異文化間コミュニケーション

2019-04-18 [EntryURL]

今年３月にドイツで『訊くのをやめろ。わたしはここの者だ』というタイトルの本がでました（Ataman, Ferda, Hör auf zu fragen. Ich bin von hier, S. FISCHER Verlag, 2019.）。著者アタマンFerda Atamanがドイツで著名な雑誌で活躍するジャーナリストであるためか、この本に関しては出版以前から、ドイツだけでなく、スイスでもメディアで取り上げられていました。

トルコ系ドイツ人である著者が、（この本のタイトルにある）「訊くのをやめ」てほしいものとは、その人がどこ（の国）から来たのかを訊くことで、なぜなら、わたしはここの者、つまりドイツの出身なのだから、というのが、このタイトルの意味になります。

自分と違う（と思われる）出身国の人に会って、「どこから来たのですか？」と質問をしたくなる状況はわたしにとってしばしばあります。その人がどこから来たのか本当に知りたいと思う時だけでなく、自分が相手に関心をもっていることを示すシグナルにしたり、その場をなごますスモールトークがほしい時です。

しかし、この本では、この質問に不快感をもつ人や状況があることがむしろ強調されています。一体、この質問のなにが問題だというのでしょう。その背景にはなにがあるのでしょう。それほど、異文化間のコミュニケーションは、普通に考えるコミュニケーションとは異なるややこしいものなのでしょうか。

確かに、異文化間のコミュニケーションでは、同じ文化圏や習慣をもつ人との間のやりとりでは起こりにくい誤解や不快感を引き起こしてしまうことがあります。しかし、それのトラブルやハプニングは、いくつかのことに点に留意し、配慮すれば、トラブルを完全に防ぐことができなくても、ずいぶん減ると思います。

今回は、この本が提起する問題を契機に、そのような異文化間のコミュニケーションで起こりやすいトラブルや、多文化の人とのやりとりで必要な感覚や配慮を、これまでの筆者のドイツとスイスでの経験や知見をもとに整理して、指摘してみたいと思います。

多様な分野で、就労のため外国からこれまで以上に人々が入ってくることが見込まれている（少なくとも期待されている）日本において、今後、職場や地域生活で接点が格段増えてくると思いますが、ここで示すことが、コミュニケーションがぎくしゃくしそうな時に垂らす数滴の円滑油になってくれたらさいわいです。

※今回の記事は「移民」をテーマにした連載記事の四回目にあたります。これまでの記事で扱ったテーマは以下です。
「移民の模範生と言われる人々　〜ドイツに移住したベトナム人の半世紀」
「ドイツの介護現場のホープ　〜ベトナム人を対象としたドイツの介護人材採用モデル」
「帰らないで、外国人スタッフたち　〜医療人材不足というグローバルでローカルな問題」

三つの質問

この本のタイトルを聞いた直後、個人的に思い出したことがありました。以前、ドイツ在住のエチオピアからの移住者が、ドイツでされる嫌いな質問がある。それは、どこから来たのか、ここでなにをしているのか、いつまでここにいるのか、の三つだと言っていたことです。エチオピア人の気になる質問は、この本のタイトルにある質問よりさらに二つ多いですが、基本的に同じようなことを問題視しているといえるでしょう。

これらの質問が適切か否かについて、すぐに考えてみるのではなく、まず、これらの質問をめぐる状況を、ふたつの「なぜ」で整理してみます。なぜそのようなことをドイツ人が訊いたのか。また、なぜ、著者やエチオピア人はそれらを訊かれることをいやがるのか、です。

なぜドイツ人がそのような質問をたびたびするのか。これについては、当人たちに実際に訊いてみないとわからず、ここで、どの理由がもっとも妥当なものなのかを回答するのは不可能です。純粋な好奇心から訊いた人もいれば、外国人への排斥的な気持ちをもって訊いた人もいたかもしれません。また、便利なスモールトークのつもりで他愛なく口から出た質問であったかもしれません。

一方、質問をするドイツ人の動機に関係なく（たとえ訊いた人にとっては、他愛ない動機だったり好意的な意味合いであったとしても）、それを質問される側が、いやがるとすれば、それはどうしてでしょう。

質問が中立的なニュアンスかそうでないか

本の著者とエチオピアからの移住者は、このような質問をドイツでよくうけており、その質問に答えることにうんざりしており、このような質問にとても敏感になっていました。

では、どこからきたのか、なにをしているのか、など具体的な質問の内容が問題だったのでしょうか。もしそうであれば、ある意味で、コトは簡単で、そのような質問を避ければいい、ということかもしれません。しかし、実際は、それほど簡単ではなく、問題はそこにはないのではないかと思います。

少し話がずれますが、世の中には、同じ質問が繰り返しされることは、誰にでもままあります。典型的なのは、名前でしょう。例えば、役所やサービス部門で、自分の名前を訊かれることは非常によくあります。しかし、そのようなシチュエーションで、名前を訊かれるのを嫌がったり、なんで訊くのか、とキレる人はまずいないでしょう。換言すると、その質問が、サービスや事務処理に不可欠なもので、質問事項も、きわめてニュートラルなものであれば、繰り返し訊かれても苦にはならないということなのだと思います。

つまり、ここでは質問内容自体が、問題ではなく、質問が繰り返されるのをいやがる理由はほかにある。だとすれば、それは何なのでしょう。

「よそもの」として扱われたくない

結論から先に言うと、質問の仕方が、訊かれている方に中立的な質問に聞こえず、不快感をもよおすものであった、ということではないかと思います。

ここで、本のタイトルに目を再びむけてみます。どこから来たかと訊いてくれるな、わたしは、ここの者だ、です。よそものでなく仲間だと思われたいのに、いつまでもよそもの扱いをされている、そのような不満が、背景にあるわけで、そのように不満がつのっていることが問題です。

実際に、著者に対するいくつあのインタビューをみても、同種のことが語られています。戦後、外国人労働者としてドイツにやってきた移民世代が２世、３世となっている今日でも、ドイツは、「もともとドイツにいたドイツ人」と移民的背景をもつ「新しいドイツ人」という２種類に分類するような意識が強くある。しかし、これからは移民たちをとりこんだ、新しいドイツ人像を構築すべきだというのが、主たる主張です。

よそものとして扱われたくない気持ちは、自分や自分以外の外国出身者が、ドイツ社会でどう振る舞うべきか、ということにも敏感になるようです。

以前、スイスのあるセミナーで、わたしが自分自身を「外国人」と表現した際、ほかの外国からの移住者に、なんで自分のことを外国人と称するのかと強く非難されたことがありました。わたしがその人に会ったのはあとにも先にもそのセミナーの一度きりでしたが、そのようなささいな縁しかない人の言動でも気になった。その心理はどのようなものでしょう。一般的な理解から推論すると以下のようなことではないかと思われます。

その人はドイツ語が流暢でしたので、多分長くスイスかほかのドイツ語圏で生活してきたのでしょう。そして、自分やほかの外国からの移住者が、当地でよそ者のように扱われることがあり不満に思い、日頃から問題意識をもっていた。そこへ、自分のことを「（移民的背景の）住民」と言わずに「外国人」（つまりよそ者である）と堂々と自称する人が目の前に現れた。そのような態度が、移住者をよそもの扱いするヨーロッパ人の態度に鈍感なだけでなく、それを助長する、あるいは迎合する態度のように思われ、だまっていられなかった。

このような、その人にとって長いわけや複雑な事情が、非難に背景としてあったのだと思います。

「よそもの」についてまわる意味合い

一方、この出来事をめぐるこのような簡単な説明では、矛盾もまた明らかになります。なぜ、同じヨーロッパに住む外国出身者のなかで、一方で、「よそもの」扱いされるのをいやがり、ほかの「外国人」と自称する人を非難までする敏感な人がおり、他方で、自分を平気で「外国人」と表現する（わたしのような）「よそもの」意識に鈍感な者もいるのでしょう。

これを説明するのに、重要なキーとなるのは、「よそもの」という概念に対する感覚の違いだと思われます。わたしが「外国人」だと自称することを厭わなかったのは、ヨーロッパで今でも（文化や習慣的な違いを強く感じ）異邦人だという感覚が強くぬぐえないということもありますが、それよりなにより、自分が日本人であることにヨーロッパ社会でデメリットをあまり感じていない、ということが大きな理由だと思います。

もちろん、就職やアパート探しの時に、自分がヨーロッパ的な名前でないことで不利になるなど、ほかの外国出身者と同様に、「よそもの」であることで生活に不便をきたすことをあげればきりはありません（公式にはそのような場面で差別することは禁止されているにせよ慣行的には簡単に克服されるのが難しい課題です）。一方、日本が民主主義的で経済的に豊かな国であり、文化面でもヨーロッパ人に一目置かれている国（「異質さと親近感　〜スイス人の目に映る今の「日本」の姿とは」）であるため、ドイツやスイスに日本人として暮らす際、最初から悪いレッテルが無条件ではられたり、あからさまな人種差別的な扱いを受けることは、あまりありません。

しかし、肌の色や故郷の国や保持している宗教や文化によっては、貧しい（から盗みもしそうだ）、異教徒（だから危険そうだ）、国民性が違う（だから性格が乱暴そうにみえる）などの理由で、ネガティブなイメージがついてまわり、現実に生活のさまざまな側面で、デメリットをこうむっている外国出身者が多くいます。この人たちが、「よそもの」として被っていることと、西側のEUの国や（日本のような）経済力がある先進国の出身の人たちが「よそもの」として味わっていることは、非常に大きな差があります。

差別を日常的に体験する人たちにとっては、「よそもの」は悪いイメージ以外のなにものでもないため、そのようなイメージを取り除き、スイスの一住民として、差別なくうけとめてもらいたいという願いが、強くなるのではないかと思います。

このような一定の外国出身者だけがヨーロッパで被っている差別的な態度については、ヨーロッパ社会で（ヨーロッパ人やヨーロッパで有利な立場を享受している出身国の移住者にも）、何世代にもわたる長い間、たびたび問題とされることはあっても、根本的に状況はあまり変わってこなかったのでしょう。今年３月に真正面からとりあげるこの本が現れると、ドイツだけでなくスイスでもメディアでも注目された、という事実が、そのことをうかがわせます。

よそものの文化に対する関心

とはいえ、と、ここから話がまた一見矛盾するような、しかし、やはり異文化間コミュニケーションにおいて、やはり見落としではならないと思える点を指摘したいと思います。

それは、「よそもの」と扱われることが移民的背景の人にとって、全般には不愉快だったとしても、同時に、自分が大きな愛着をもっている祖国の文化や習慣について、異国のヨーロッパでも、機会があれば、紹介したり、披露できる機会があればうれしい。喜んで説明、紹介したい、と思っている人もまた、かなりいるようだ、ということです。

それを強く実感した事例をふたつあげてみます。一つは、わたしがボランティアとして移民や難民向けのドイツ語の初心者講座をスイスで４年半受け持っていた時の体験です。毎回、受講者が積極的に発言したくなるテーマを選ぼうと苦心しましたが、受講者がもっとも積極的に話をしてくれたのは、それぞれの故郷の習慣や文化が関係するテーマを選んだ時でした。故郷の経験や様子を話す時は、誰もが例外なく、その話の主役であり、よくぞ聞いてくれたとばかり、こぞってはりきって話をしてくれる、という光景を何度も目にしました（ドイツ語圏の難民や移民のインテグレーション（社会的な統合）政策や状況に関しては「ヨーロッパにおける難民のインテグレーション　〜ドイツ語圏を例に」）。

また、地元の公立小学校で、任意で親たちが自分の祖国の自慢の料理を持ち寄り、みんなで食べるという会を企画した時も同じような光景を目にしました。その学校は、全校生徒の４割以上が移民的背景をもつ学校であり、親たちは５０カ国近い多様な国々の出身者でした。その親たちが、その日はほこらしげに、大きな袋をもってあらわれ、郷土料理をはりきって披露していたのがとても印象的でした（就労とインテグレーション（社会への統合）　〜 スウェーデンとスイスの比較）

これらの光景を思うと、ヨーロッパ社会においても統合されずに自分が背景にしょっている文化や習慣にほこりをもっており、それらに純粋に興味や関心をもつ人たちがいれば、それらを説明したり紹介することに、強い関心や意欲をもっている外国人移住者の数はかなり多いのではないかと推測します。わたしが担当したドイツ語初級講座では３０カ国以上の国の出身者に会いましたが、そのような気持ちや欲求は、出身国が南か北か、大国か小国か、先進国か否かなどに全く関係なく、みられました。

ここで、もう一歩踏み込んで言うと、「よそもの」というレッテルをはらず、中立的、好意的な態度で、外国から出身者に、その人のしょっている文化や風習や抱いている思いを訊くことは、決して失敗コミュニケーションではなく、むしろコミュニケーションが良好に発展するかぎになると思います。

日本での異文化コミュニケーションの在り方とは

ところで、ドイツやスイスに居住する様々な年代のヨーロッパ人や移住者と長く関わってきて、最近、改めて強く思うことがあります。

日本人の基本的なコミュニケーションの手法は、協調性や社会規範と強く結びついて、よくいえば、おくゆかしく、悪く言えば（といっても一概に悪いとも限りませんが）はっきり意見を主張しない傾向を今でも強くもっているということ。そして、そのような日本人のコミュニケーションの手法が、ほかの国の人たちとずいぶん、違うのではないかということです。

このような指摘は、２０年以上ヨーロッパに住む日本人の間でもよく耳にします。ただし、ヨーロッパに来る移住者のなかでは日本をふくめアジア出身者は少数であるため、その分、少し差し引いて理解すべきかもしれません。日本で出会う外国出身者といえば、周辺のアジアの人たちが多く、わたしが中心的に出会ってきたヨーロッパや南米、東欧、アフリカを中心とした国の出身の人たちとは、また違う傾向をもっていることでしょう。

いずれにせよ、日本に今後、アジアやほかの国からも外国人がくるようになると、これまで日本人の間では普通に通用したコミュニケーションの在り方では通用しないことがたびたびでてくることは必至かと思われます。その際、実際に多様な外国人移住者たちとどんな風にコミュニケーションをとることになるのでしょう。あるいはどんなことが、良好な異文化間コミュニケーションにおいて問題や鍵となるのでしょう。

もちろんなかには、日本に長く住んでいて日本人のやり方をよく理解している人たちで、日本人に通じやすいコミュニケーション話法をわきまえて話す人もいるでしょう。一方、コミュニケーションの仕方は、そのバックボーンとなる社会規範やふるまいと同様に、基本的に、違う国にいったからといってころころ変わらない人や場合も多いのではないかと思います。社会で相対的に外国出身者が増えていけばいくほど、実際に、日本的な流儀にこだわらず、多種多様なコミュニケーションの仕方をする人の数も増えるでしょう。

そのような人たちとのコミュニケーションは具体的にどんな風になるのでしょう。それは、端的に想像するとすれば、『訊くのをやめろ。わたしはここの者だ』に類似するタイトルの本が、日本に住む外国からの移住者によって書かれ、日本で出版されるような状況でしょう。このタイトルは、当事国の人々すべてを相手にけんかを売っているような挑発的なタイトルですが、このようなタイトルの本が移民的背景をもつ人たちによって日本で出版され、自分たちの立場をはっきり主張する。そんな時代が間近に迫っているということなのかもしれません。その時日本人はどんな風にこれらの人と実際にどんな風にコミュニケーションしていくのでしょうか。

一つ確かなことは、コミュニケーションの作法が違う人たちともいっしょに同じ社会で働き、生活していく以上、困惑や反感などの衝動的な感情とは別のレベルで、そういう流儀の違う人たちともなんとか折り合いをつけて、やっていくしかないということでしょう。そのような覚悟をきめ、求められたら、実際にそれらの新しい住人に向き合いはっきり自分たちの意見をいう誠意ある態度が、これから必要なのではないかと思います。

おわりに

今回は、異文化間コミュニケーションでもとりわけデリケードで難しい側面をみたので、これからの日本での外国出身者とのコミュニケーションの在り方を思い、茫漠とした不安な気分になってしまった方が、もしかしたらおられるかもしれません。その暗雲を晴らすべく、最後に、もう少し長い目で見晴らしのいいところに立って、異文化間コミュニケーションの奥義について触れてみたいと思います。

話はずれますが、以前、戦争を繰り返し何百年も続いたヨーロッパのプロテスタントとカトリックの対立が、今のヨーロッパでは、うそのようになくなり、雪解けの時代に至ったという話をご紹介しました（対立から融和へ　〜宗教改革から５００年後に実現されたもの）。その理由は、お互いが寛容や平和の境地に歩み寄り、届いたからというよりは（そう言えたらかっこよかったのですが）、社会全体が世俗化し、キリスト教や宗教というものの社会での影響力や役割が大幅に減ったためだと考えられます。

ここにみられるように、短期的、表面的な時事だけに目をやると、なんら進展がみえなくても、気づかないうちに自分のよりどころとなっている社会の深層の地盤自体が移動し、気づくと、ある時代のある場所では非常に重視されていた問題が消滅している、あるいは少なくとも多くの人の立ち位置からは大きな問題としてみえなくなっている、ということが、歴史上、ままあります。

少し突飛かもしれませんが、異文化間コミュニケーション上、今存在する多くの問題や課題も、これと同じような傾向をもつ問題なのかもしれないという気がします。つまり、異文化を意識するような段階を通り越して、それが意識されなくなる段階にまで進む時、異文化のなかに「存在した」問題自体も消える、あるいは相対的に重要なことに映らなくなる。そのような問題解決のありかたが、あるように思います。

というのも、少なくとも、その兆候にみえるようなものが、現在のスイスで観察されるためです。昨年の若者バロメーターの調査によると（「若者たちの世界観、若者たちからみえてくる現代という時代　〜国際比較調査『若者バロメーター２０１８』を手がかりに」）、外国人を、問題が少ない、問題が全くない、あるいは外国人がいるのがむしろメリットだ、と回答した若者のトータルの割合は、難民危機となった２０１５年をのぞき、ゆるやかに増えており、２０１８年は65%に達していました。若い世代の外国人とスイス人の関係に限ってみた場合、調和的（ハーモニー）であると答えた人の割合も、２０１０年には、１１%であったのに対し、２０１８年は、３倍の３３%になっています。

現在移民的背景をもつ人が全体の４割近くを占めているスイスでは、差別や区別のない教室を目指す明確な方針の下で、様々な国や文化的背景のこどもたちが、クラスメートとして幼稚園から義務教育課程（州によって若干違いますが約１０年）を共にすごします。このような教育課程を経た若者にとっては、移民をひとくくりにして、アプリオリに問題とするという思考や、移民と非移民という区分の仕方自体が、かなり感覚的に合わなくなってきているようです。

ここからわかることは、外国出身者との良好な形で共存し、その共存に慣れてくればなれるほど、「問題」として認識される事項が減ったり、その「問題」の濃度が相対的に薄まるということではないか思います。

ただし、一度消え去った問題が、あとで恣意的にイデオロギーで呼び覚まされ、対立を生み出すという構図もまた、歴史のなかでたびたびありますので、異文化コミュニケーションにおいてもそれが起こらない保証はありません。このため、油断や楽観は決してできませんが、日本のみなさんにもこれから、外国から人が来たからといって疑心暗鬼にならず、このような明るい展望もまたあることをスイスからお伝えして、今回のレポートを閉じたいと思います。

持続可能性を追求した究極の建築　〜スイスではじまった野心的プロジェクト「Urban Mining and Recycling（Umar）」

2019-03-25 [EntryURL]

前回、スイスの建築家ブーザーの取り組みを中心に、建設現場での中古建設材料の利用状況やその可能性についてみていきました（「中古材料でつくる新築物件　〜ブリコラージュとしての建築」）。今回は、中古建築材料だけでなく、従来ゴミとして扱われているようなものにまで建築材料の対象をひろげ、それらで作った実験的な住居をみていき、その特徴（イノベーション）をまとめます。最後に、再利用全般を後押しするためのルールづくりの構想についても触れ、建築材料の再利用の今後を展望してみたいと思います。

Urban Mining and Recycling（Umar） 〜再利用の最新技術を結集させた実験的な住居

スイスの研究機関においても、持続可能な建築を目指す一環として、建築材料の再利用に関する研究が精力的に進められていますが、そのなかでも、現在、ひときわ目をひき、多くの人の関心を集めているのが、Urban Mining and Recycling (略名Umar) です。

これは、今日利用可能な建築材料の再利用の技術やアイデアを集大成して住居をつくるというプロジェクトで、２０１８年にスイスのデュベンスドルフDübendorf の研究開発用の建物の一部（中間部分）に、実際に建設されました（建設されたのはスイスですが、プロジェクトはドイツとスイス共同ですすめられました）。

それ以来、住居には学生二人が住みこんでおり、定期的に見学ツアーも開催されています。住み込んで問題が一切起きていないことで、リサイクル材料からモダンな建物を建設することが可能であることを証明し、また、その事実を、見学ツアーなどを通し人々に広く知ってもらう。このように実績を積みかさえ、それを公示することで、実用化に向けて大きく前進していくことが、プロジェクトのねらいです

このプロジェクトの立役者の一人でドイツとシンガポールで持続可能な都市や建築の研究をするヘイゼルFelix Heiselは、このプロジェクトの「イノベーションは、パーツの接合（の仕方）と材料の適切な利用にある」（Urban Mining & Recycling ）と言います。ヘイゼルは、従来の建設方法ではみられない、画期的な建築材料の利用の仕方や視点が、この住居の特徴であると言っているのですが、具体的にそれが、どういうことなのか、以下、２点からまとめてみます（参考文献に掲載したこのプロジェクトのサイトから、その住居の写真やビデオがご覧になれます)。

接合の仕方がキー

ここでいう「接合」とは、建築材料を接合させることです。この住居では、接着剤のような粘着性のあるもので結合させるのではなく、詰め込んだり（圧縮）、折りこんだり、ねじなどで重ねあわせて固定する、といった方法で接合しており、これが非常に画期的なことということになります。

それがイノベーションと呼べるほど決定的に重要だというのは、逆に従来のやり方と比較するとわかりやすくなります。従来、建設では、固定させる手法として簡単なため、粘着性のあるもので結合する方法がよくとられます。しかし、粘着したもので接合してしまうと、その部分や一部が不要になったり、ほかのものと交換しなくてはいけなくなった時に、それが容易にはできません。

一方、粘着性のあるもので接着せずに、上記のような違う形で、簡単に破棄したり交換できるような接合しておくとどうでしょう。粘着のものより簡単にはずせ、工事の工程が早いだけでなく、代替する部分も最小限ですみます。不要になったパーツを、破損させることなく簡単に取り出すことも容易となり、それを別の機会に利用できる可能性も高まり、最終的にゴミも減ります。つまり時間と費用、資源の３点で節約ができます。

例として、サイトには、住居内の給排水管や空調の換気管が載っています。詳細の技術的な処置については記載されていませんが、その配置や固定の仕方が工夫されていて、全体や部分の交換がしやすくなっているということのようです。

再利用を促進するための技術やノウハウ

ブーザーの取り組みは、建設現場での中古建築材料の使用率をあげることに中心が置かれていましたが、このプロジェクトでは、建築材料のライフサイクル全体で、再利用を円滑に進めるための技術開発や手法の確立に、より重点が置かれています（ここでいう「ライフサイクル」とは、建築などの材料の生産から破棄されるまでの流れを指します。環境アセスメント（環境影響評価）の評価で、材料の環境負荷を総合的に把握するためによく使われる概念です）。

このため、屋根だった銅を溶かしたものをファサードにするなど、中古材料の再利用もみられますが、それ以外に、材料が次のライフステージ（再利用、再再利用など）に移行しやすくするための技術や処置がいたるところでみられます。これを、もっと具体的にいうと、建築材料として使われなくなった場合に、新しい付加価値や機能に変換しやすくなるように配慮したり、あるいは完全に破棄する場合にも環境への負荷がないものにする配慮です。

例をあげてみましょう。この住宅にある、食卓や椅子などに使われている木材にも化学的なコーティング（皮膜）をつけるなどの処置が一切ほどこされていません。家具として不要になった場合に、木材そのものの状態であれば、別の用途で利用がしやすくなりますし、壊れるなど利用ができなくなってしまった場合でも、簡単に土にもどせる（肥料にする）ためです。

前回紹介した展示「Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling. Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019」の一部

建築でごみをださない、土にもどせる、という観点から、有機的な生物の技術や特性を活用することにも積極的です。アメリカで発見された真菌類がからみあうこと強固で安定した建築資材をつくる技術や、室内の湿度調節に最適な真菌類を付着させた壁などが、住居で利用されています。

建築材料の枯渇を防ぎ再利用を促進するルールづくり

これまで建築現場での実際の取り組みや、最先端の研究で蓄積されてきている技術やノウハウについてみてきましたが、ここで改めて、現実をみわたしてみます。専門家の概算では、いまでもスイス全体で年間、建設現場で廃棄されているもののなかで、７５０００トンが、再利用可能なものであるとされますが、実際に再利用されているのは、そのうち１割にすぎません（Re-using houses, 2019）。

中古建築材料の市場は上述のように、すでに２０年以上前からスイスに存在していますが、まだ建築の圧倒的多数は新しい材料を使ったものです。中古建築材料の再利用率をもっと高めるにはどうしたらいいのでしょうか。これまで、公的支援を一切受けず民間主導でやってきましたが、それでは限界があるとし、国や世界的な規模で、建設材料の再利用を促進するしくみやルールを共通して作り、後押ししていくべきだという意見があります。以下、具体的な二つの構想を紹介してみます。

前回紹介した展示「Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling. Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019」の一部

・建築材料にもリサイクル料金を課す
建設において中古材料の再利用が滞るもっとも大きな理由は、再利用するより廃棄する方が、手間が少なく、安くつくためと考えられます。このため、建築材料購入の際にリサイクル料金を徴収するという案が、スイスの国会で提案されたことがありました (Wiederverwendung im Bundeshaus)。

２０１７年６月この「リサイクルのかわりに再利用」案を提案した、緑リベラル党議員ベルトシーKathrin Bertschyは、建築材料のリサイクルの国内市場が活性化させるため、新しい法律を作るのではなく、現在すでにスイスにある家電などを対象にした存在するリサイクル法の対象枠を、フローリングや窓、床Bodenplattenや洗面台にも拡大するというやり方を提案しました。そうすれば貴重な資源を有効に活用するということにつながるだけでなく、国内や地域経済の振興にもなる、と国会議員の説得につとめました。

彼女の概算では、スイスに入ってくる中国産の洗面台が、中古の洗面台の約半額で買えるが、１００フランの洗面台に対し４０ラッペン（約５０円）のリサイクル料金を徴収することができれば、リサイクルが経済的に成り立つといいます。

しかし、大統領から、現状で建築材料のリサイクルは技術的に難しい点が多く、あと数年待つ必要があるだろうという意見が出され、結局、賛成７１、反対１１１票で、この案は否決されました（ただし今回は否決されましたが、大統領も基本的な方針は正しいと認めていますので、将来また同じような提案が出され、いずれ、制度化される可能性はあると思われます）。

・製造者の責任を明確に規定する
Urban Mining and Recyclingの共同設計者ヘイゼルFelix Heiselは、建築材料の再利用が進まない大きな理由として、責任の所在が（法的に）はっきりしていない欠落箇所があることをあげます。

建築材料には、製造者と使用者（ここで言われる「使用者」とは建造物を作る人なのか、その建造物のオーナーなのかはっきりしませんが）がいますが、建築材料に対する責任を誰がどういう形でとらなくてはいけないかは、現状では、はっきりしていません。このことが最大の問題だと指摘します。

そして、ヘイゼルは、今後、建築材料の製造者にしっかりとした責任をもたせるしくみ（措置）を世界的につくっていくことが理想だとします。逆に「それができれば、ずいぶん多くがなしとげられたことになる」と楽観的な見方を示しています(Umwelt Schweiz)。

おわりに　〜ゴミと蓄えの区別がなくなる時

「未来の都市は、ゴミと蓄え（供給品）を区別しない」（Mitchell, 2013）というアメリカのアーバンデザイナー、ミッチェルJoachim Mitchellの一文を、Urban Mining and Recyclingプロジェクト・チームはよく引用します。

世界的な建設資源の枯渇や乱開発、そして今後もつづくと思われる世界的な人口増加状況に対応した住居の供給など、世界的に建設をめぐり直面している状況は非常に厳しいですが、大量の「ごみ」が「蓄え」の宝庫になるほど再利用が進む時代、そんな理想的な時代が、本当に来るのでしょうか。

現状とミッチェルの一文とはあまりにかけ離れていて、今の段階では悲観も楽観もできませんが、今回の調査を通じて、これからの建築が目指すべきゴールとそれへの道筋は、これまでよりはっきりみえてきた気がします。

参考文献・サイト

Aus Abbruchhäusern entstehen neue Gebäude, Abfallwahnsinn – wie weiter?, Einstein, SRF, Donnerstag, 14. Februar 2019, 22:25 Uhr

Barbara Buser, S AM Schweiyerisches Architekturmuseum, 2017/08/09

Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling. Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019

Bauen mit Abfall und Recyclingmaterial, Science-World (2019年3月18日閲覧)

Bauteilclick.chのホームページ

Bauteilnetz Schweiz （建築部品ネットスイス）ホームページ（２０１９年３月１８日閲覧）

Der Verband, der die Wiederverwendung von Bauteilen fördert, GESCHÄFTSBERICHT 2012 （２０１９年３月１８日閲覧）

Die Wiederverwendung im Bundeshaus, Bauteilclick.ch (２０１９年３月１８日閲覧)

K 118 Winterthur laufend, Gruppe: Wiederverwendung, bazbüro in situ （ヴィンタートゥア市で現在建設中の建設について）

Mitchell, Joachim, Turning waste into building blocks of the future city, BBC Online News, 28 May 2013

Retour de l’amiante. On en produit encore 1,4 milliards de kilos par an, 20.12.2018, 19h30 (建築部品の保存倉庫の様子のビデオ)

Re-using houses The recyclable building site of the futureJan 31, 2019 - 15:00

Umwelt Schweiz 2018: Bauen mit recycelten Materialien (２０１９年３月１８日閲覧)

Urban Mining & Recycling, empa.ch (住居のビデオや写真がみられます。２０１９年３月１８日閲覧)

Zukunftstrend: Trendig Wohnen im Müll? (２０１９年３月１８日)

中古の建設材料でつくる新築物件　〜ブリコラージュとしての建築

2019-03-22 [EntryURL]

車、洋服、家具、本、雑貨。今日、多様なジャンルの中古品が、市場にでまわっています。とはいえ、中古物件がまだ市場としてほとんど成立していない分野もあります。中古建築材料の市場がそのひとつです（ここでは、室内インテリア備品を含め、建築物内に使われている建築資源や部品全般を、建築材料と表記していきます）。

建築材料は、先進国でもほとんど再利用がすすんでおらず、すでに資源や材料の枯渇が世界的に深刻な問題となっています。とりわけ、枯渇する資源として近年とりあげられることが多いのは砂です。コンクリートを製造するのに不可欠な砂を求め、いたるところで海岸や海底から砂を採掘する乱開発が歯止めなく進んでおり、このままでは海面上昇を待たずに、貧しい島々が続々と（文字通り、すくいとられて）消失するのでははないかと言われるほどです。

今後、世界的に人口増加が予測される中、現在のように、有限でかつ多大なエネルギーを使って材料を消耗するスタイルの建設を世界中で続けていけば、環境面の被害がより深刻になるだけでなく、増えていく人口に見合う住居を供給することもできなくなります。

さて、ではどうすればいいのでしょう。わかりやすい答えは、すでにでています。建築材料を再利用することです。すべての再利用が無理でも、再利用の割合を高めていけば、問題は概ね解決の方向に向かうはずです。

今回と次回の２回にわたり、建築材料の再利用をめぐる最新の取り組みについて、スイスからレポートします。建築業界と研究分野でみられる動き、また再利用を促進するためのルールづくりの構想をみていきながら、近い将来、建築の常識やスタンダードがどのように変わり可能性があるのか、あるいはどんな風に変わるべきなのかを、考えてみたいと思います。

中古の建築材料を使いやすくするしくみ

今回は、建築業界での具体的な材料の再利用状況にスポットをあてます。スイスでは、１９９０年ごろから、建築材料の再利用の取り組みがはじまりました。この取り組みのはじめから現在にいたるまで、中心となっている一人の建築家の歩みにそって、以下、その動きを概観してみます。

その建築家は、ブーザーBarbara Buser というスイス、バーゼル出身の現在６０代半ばになる女性建築家です。彼女は、１０年間アフリカでの仕事をおえて、1991年に、スイスに戻ってきた時、大きな違和感を覚えたといいます。アフリカで建設する際ほとんど破棄されるものがなかったのに、１０年後にもどってきたスイスの建設現場では、以前と変わりなく、大量にゴミがでていたためです。

早速、彼女は、中古建築材料を利用しやすくする、しくみづくりに着手します。中古建築材料の販売を促進する協会を設立し、売買をバーゼルで開始し、その後、売買促進をスイス全国規模に拡大するため、公益団体、建築パーツネット・スイスBauteilnetz Schweizも設立しました。

それから２０年以上たった今日、建築パーツネット・スイスは、中古建築材料の全国的オンラインショップBauteilclick.chを運営し、スイス国内に１０箇所の拠点で、建築材料を管理、売買しています。それらを通じて売買される中古建築材料は、年間約３万５０００点にのぼり、CO2排出量に換算すると４０００トンが再利用により削減されている計算になるといいます。

ちなみに、この団体は、高価な建築部品の寿命の延命や、建築費用の節約、エネルギー消費の削減といった環境負荷を減らすことを目的としているだけでなく、当初から地域の雇用創出にも力をいれています。現在、失業者を中心に３５０人が、この公益団体で保管や管理、販売などの仕事に従事しています。

中古建築材料の例（展示「Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling. Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019」の一部）

中古材料でつくる新築物件

建築家であるブーザーは、自らも中古の建築材料を積極的に使い建設してきましたが、とりわけ現在建設中のものは、建設に必要な材料の大部分（８割）に中古にするという非常に冒険的な試みであるため、脚光を浴びています。

この前代未聞の新築の「中古」物件は、スイスの中都市ヴィンタートゥア市に計画されています。すでに建っている工場建物の上に、住宅や職場、共同スペースなどの12戸が増築という形で予定されています。

外壁には、近隣のレンガづくりの工場跡となじむように、赤く塗られたアルミニウムの板が貼られる予定ですが、そのアルミニウムや窓のすべては、かつてのヴィンタートゥアの印刷工場にあったものです。

チューリヒ応用大学建築学科内で今年開催された、この建設プロジェクトに関する展示
「Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling. Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019」の一部

内壁は、シンプルで自然、同時に高価ではない、藁や中古レンガなどを利用します。これらは環境負荷が少ないだけでなく、室内環境にも最適な温度や湿度を保つのに適切と考えられています。

室内インテリアにも中古材料が利用される予定です。展示場には、上下水道や空調などにつかわれると思われる管類や、洗面台など様々な材料が、設置される予定日を記した工程表とともに展示されていました。

展示「Baubüro in situ ag, Bauteilrecycling.
Re: Kopfbau Halle 118, ZHAW, 19. Feb. bis 9. März, 2019」の一部

利用する建設材料は、単に中古であるだけでなく、ほかにも、運搬が１００km以内ですむもの、美的かつ高品質で、エネルギー効率や建築文化的にも適切であること、という厳しい条件を満たすものだそうです。起工の段階ではすべての必要な材料が集まっておらず、建築家みずから取り壊される予定の現場を訪ねて交渉を重ねるなど、手間ひまをかけながら、材料の収集作業は、建設と同時進行ですすめられたようです。

ブーザーの考える未来の建築のありかた

ブーザーの目指す建築について、建設材料の再利用に関するテーマからまとめてみると以下のようになると思われます。

・ブリコラージュとしての建築
ブーザーの建築事務所インシトゥ Baubüro in situが作成した、この建築に関する展示資料には、この建設の構想が、フランス人人類学者がレヴィ＝ストロース Claude Lévi-Straussが唱えた「ブリコラージュ」に沿うものであるとされています。ブリコレージュとは、「選択の余地が限られている時、近くで手にできるものをもちいて、なんとかやっていく」やり方（進め方）のことです（Baubüro in situ, 2019）。

ブリコラージュ的な建設とは、どんな材料を使いたいかを最初に考えるのではなく、限られた（中古の）材料の選択肢にあるものを、うまくやりくりして建物に作りあげることです。ブーザーたち
ブーザーは、そのような建築の仕方にこそ、建築の持続可能性や未来があると考えています。

・古色蒼然
ブーザーは、中古だからといって価値が劣るということはないと強調します。中古であっても建設材料としての寿命が新品とほとんど変わらない場合は多いし、古いものには古いものの良さがあることを意味する「古色蒼然Patina」という言葉の語源が古代ギリシアにあるように、古いものに高い価値を見出すことも、とくに新しいことではないといいます。

なにが良い、あるいは美しいと判断するかは究極的に主観的な問題であるという見方もできますが、建築関係者や社会全体の間に、古いものを良しとする価値がどのくらい定着・普及するかが、中古材料の利用率を大きく左右することも事実です。

このため、少なくとも中古の建築素材だからといって抱かれがちな、古かろう悪かろう、というネガティブな先入観をもたず、そのものの価値を、ほかの特徴（形状や材質など）で判断したり、使い方や配置の仕方で材料や部品の価値をさらに高めるなど、建築を評価や利用の新しい作法が必要なのだ、とブーザーはいっているようです。

・完成させず、未来や社会の人々にゆだねる
ブーザーは、スイスの人は最初から完璧なものを求める傾向が強いが、自分自身は１０年間アフリカで働いたことをきっかけに、そのようなスイス人の傾向に疑問をもつようになったと言います。そして彼女が目指すようになったのは、完全に完成した形を最初から求めず、実際にその建築を利用していく人々に（その最終的な形や機能を）委ねる建築です。利用機能や価値が、静態的なものでなく常にダイナミックに変わっていく建築ともいえます(Barbara Buser, 2017)。

そのような建築においては、もはや、新築と中古の境ははっきりしませんし、そのような区分自体が重要なことでもなくなるのでしょう。このような視点から作られる建築だからこそ、中古のパーツもまた「中古」であることにとらわれず、それのより自由な活用法が見出されやすいのかもしれません。

次回は

次回は、材料の再利用の最新技術をもりこんで実験的につくられた住居に注目し、建築における再利用の問題に、さらに踏み込んでみたいと思います。
※参考文献やサイトは次回のサイトの下部に一括して掲載します。

容姿、財産、若さそれとも知性？　〜パートナー選びは、社会の男女同権の程度を示すバロメーター

2019-03-07 [EntryURL]

みなさんがパートナー選びで、重視するのははどんなことでしょう。容姿、経済力、性格、それとも趣味でしょうか。

近年、ドイツ語圏では、パートナー選びを社会の男女同権の進展と関連づけて説明する見解が、たびたびメディアでとりあげられ、注目されています。男女同権は社会的な権利や枠組みです。それが、どんなパートナーを選ぶかというきわめて個人的な問題、異性のどこに魅力を感じ選考するかという生理的な問題に、本当に関係していのでしょうか。

今回は、この新説が注目されるきっかけとなった２０１５年に発表された論文(Zentner /Eagly, 2015)をもとに、パートナー選びの新しい傾向をご紹介してみたいと思います。

男女同権の進展度は国によって大きなばらつきがあり、男女同権がパートナー選びに与える影響は、現在、いたるところで鮮明になっているというわけではありません。他方、速度は別にしても、世界的に女性の社会進出や男女同権は今後、着実に進展すると考えられます。このため、男女同権によって進むパートナー選びの変化が、世界的に社会が今後どう変化していくのか、新説に基づき、時代を少し先取りして、一望できたらと思います。

レポートの後半では、このようなパートナー選びの変化が、逆に社会に対してはどんな影響を与えるのか。憂慮される三つのパターンをみていきながら、考察してみたいと思います。

生物心理学的な解釈

人が生涯のパートナーを選ぶ時、どんな点が優先されるのか。そして、それはなぜか。これらを説明するのに、心理学者たちは、最近までの数十年間、進化心理学的な見解を重視してきました。

進化心理学は、進化生物学的な解釈やメカニズムに基づき人間の行動や心理を明らかにしようとする学問領域です。パートナー選びの傾向を人間が過酷な環境で生き延びていくための手段や知恵の延長に位置づけ、パートナー選好を時代や地域に関係ない人類普遍的な傾向としてとらえ説明します。

それによると、パートナー選びの傾向は次のようにまとめられます。男性は、女性に若さやそれが象徴される肌の美しさなどの健康的な特徴を求めます。なぜかというと、こどもをたくさん産むことができる健康な女性をパートナーとしたいから。一方、女性が、パートナーの男性に求めるのは資金や経済力。なぜなら、子どもを一人前に育てるために有利な条件や安定した環境を確保したいと望むから。双方がそれらを最優先することで、多くの子孫を残す、という共通の目標に最大限近づくことができる。

しかし近年、人々のパートナー選びやパートナー関係では、こどもをもたないパートナー関係や離婚率の増加など、現状は、生殖に関するロジックから説明しようとする進化心理学的な見解では、十分カバーできないケースが増えてきました。

それは、現代において、人々が、より自由に主観的な判断や感情でパートナーを選ぶようになったということであり、社会環境や文化などの外的な要素の影響が減ったことを意味するのでしょうか。

男女同権という社会システム

そういうわけではない、とオーストリアの心理学者ツェントナーMarcel Zentnerとアメリカの心理学者イーグリーAlice Eaglyは共著の論文で言います（主著者であるツェントナーはそれまでもパートナーの選び方について自身の研究も積み重ねてきましたが、この論文自体は１００件以上の関連するこれまでの多様な分野の論文を検証し、そこにあらわれた共通したものを、新しいパートナー志向の傾向としてまとめたものです）。

二人は、そうではなく、進化心理学的見解で重視されていたこととは異なる、別の要素が、パートナー選びに影響を与えているため、と考えます。それは、男女同権という制度やそれが具体的に構築する社会システムです。

ここ５０年間、地域的な差は大きく、個人や世代によっても差異がありますが、全体として、西側諸国を中心に、社会でのパートナー関係や女性の置かれた状況は、大きく変化してきました。換言すると、男女同権の方向に大きく進展しました。

男女同権が進むことで、主観的な問題で、社会の制度などとは無縁に思える個々人のパートナー選びの志向にまで変化がでてきた、というのが、論文の主旨です。

男女同権社会でのパートナー選びの特徴

具体的に男女同権が進むことで、パートナー選びにどんな変化がみられるのでしょう。論文で提示されている、男女同権が進んだ社会でのパートナーの選びの傾向（特徴）をあげているのは、以下のようなものです。

男性は、女性の家事におけるクオリティ（クオリティの直訳は「質」ですが「能力」も含めた「質」を指していると思われます）の重視が減り、教育や知性を重視する傾向が強くなります。男女同権先進国のフィンランドでは、女性よりも男性のほうが、パートナーの学歴（修了課程）を重視する人の割合が高く、女性に美しさや丸みをおびた体つきより、知性を優先する男性のほうが多いという結果になりました。

一方、女性の方は、外見を、いままでよりむしろ重視する人増えてきました（経済力以外のファクターが女性でむしろ重視されるようになったと解釈できるかもしれません）。

また、女性が男性に求めるものと、男性が女性にもとめるものの差がなくなり、似通ってくる、というのも、男女同権が進んでいる国での特徴です。男女同権先進国のフィンランドで、この傾向は顕著でした。全般に、男女ともに同じような学歴や生活背景の人を選ぶことも増えてきました。

これらの、男女同権の進んだ国に観察されるようになった傾向は、ひとつの社会だけみていると、変化がみえにくく、認識されにくいですが、男女同権が進んでいない国と比較すると、とらえやすくなります。例えば、男女同権が進んでいない国では、女性は男性に経済力や資金力があるかを重要な項目とし、男性は女性の若さを重視するという（従来の進化心理学的な解釈で説明できる）傾向が今でも強くみられます。トルコでは、パートナーの収入が重要と思う女性の割合が、フィンランドに比べ２倍いました。

以下の表は、男女同権と新しいパートナー志向の強い相関性をまとめたものです。X軸が男女同権の進行度（Gender Gap Index, 2010右側にいくほど進んでいる）、Y軸が男女のパートナー選びの際の差異の大きさ（上にいくほど差異が大きい）を示しています。男女同権がもっとも進んでいるフィンランドで差異が最少である一方、男女同権が進んでないトルコでは、差異が大きくなっています。

「男女同権（X軸）が進んでいるほどパートナー選びの志向の違い（Y軸）が小さくなる」
出典: Abbildung 1. Je größer die Gleichstellung (X-Achse), desto kleiner der Geschlechtsunterschied in Partnerpräferenzen (Y-Achse). Nach Abbildung 1 in Zentner & Mitra (2012), Partnerpräferenzen und Partnerwahl, Universität Innsbruck

お金のあるところに愛がある

フィンランドのように男女同権が進んでいる国は、もともと女性や男性の好みが違ったのではないか。つまり、フィンランドの特徴は、男女同権が直接関係しているとは言えないのでは、と思われる方もいるかもしれません。

しかし、そのような疑いは、パートナー選びの傾向と男女同権の関係を国際比較した研究によって根拠がないものとわかります。２０１２年のツェントナーの研究では、１０カ国３１７７人と、31カ国８９５２人を対象に、二回パートナー選びで重要なことについて聞くインターネットアンケート調査を行いました。その結果はどちらもほぼ同じで、男女同権強い国では、伝統的なパートナーに求める型がなくなる傾向となり、男女同権が弱い社会ほど、経済力のある男性、若い女性、という均一的な好み（一定の型）がみられました(Gleichstellung, 2012)。

つまり、ここでは、フィンランドなどの地域の特殊性より相対的な傾向が強くみられます。それぞれの国や地域によって若干の違いはあるにせよ、現在の先進国においては、１００年前から少しずつ女性の社会での進出のしくみを整備してきたヨーロッパやアメリカ全体の歴史の潮流から大きく外れずに歩んできており、それによる影響が、どの国にも例外なく、相対的に、パートナー選びに現れている、という現象です。

蛇足になりますが、２０年ほど前に、たしかフィンランドに伝わる、ということわざを聞いたことがあります（ただし、もしもわたしの記憶違いで、フィンランドではなくほかの国のことわざであったとしたら、ご容赦ください。訂正すべき点をご存知の方がいらしたら、ご指摘していただけるとありがたいです）。それは、「お金のあるところに愛はある」というものでした。社会風刺のようにもとれますが、フィンランドとて、ほかの国となんら違わず、長い（進化心理学的な説明がおおむね適用可能だった）歴史の上では、経済力のある男性が女性にもてやすい、つまりパートナー選びで選ばれやすいという現象が、フィンランドで一般的に認めていた。このことを、このことわざは雄弁に物語っているように思われます。

このように男女同権とパートナー選びにはっきりした相関関係が認められるのなら、逆に言うと、社会でどんなパートナーが好まれるかをみることで、その社会の男女同権の程度がわかる、つまり、パートナーの好みが、男女同権の程度を示す一種のバロメーターにもなっている、と言うこともできるでしょう。

男女同権の社会が抱え込んだ深刻でリアルな問題

男女同権社会化がすすみ、パートナー選びに影響がでるという新説がわかったところで、ここからは、論文を離れて、このような新しいパートナー選びの傾向が本当であったら、社会にどのような影響を与えるのかを考えていきたいと思います。

論文では男女同権社会では、同じような学歴や類似した社会環境の人を選ぶことが増えていくということが指摘されていました。同質的な社会背景や学歴をもつ二人が、パートナーとなること、これはパートナーとなった二人にとっては、いたって自然ななりゆきで、なんの問題ももちろんないでしょうが、他方、この現象が社会全体に広がっていくと、社会に少なからぬネガティブな影響がでてくると危惧されます。その三つのパターンを以下あげてみます。

１。ダブル・キャリアとノン・キャリア
歴史家マイセンは、家族やパートナー関係の二人がどちらも高いポジションを占める「ダブル・キャリア」組と、そうでない組ができるといいます。

当然ですが、管理職や教授職など高いポジションの数は、どのような組織や企業でも限られた数しかありません。このため、二つのポジションを両方ともを、高い学歴どうしの一つの家族（あるいはパートナー関係の人たち）がとってしまうと、逆に、二人がどちらも高いポジションにつけない家族がでてくることになります。

このような現象は、社会格差に拍車をかけるという点で、「社会全体からみると、問題だ」とマイセン(Maisen, 2018)は警鐘を鳴らします。

近年、パートナー選びがオンライン上でされることが多いことも、このような傾向を強めるかもしれません。

現実の出会いからパートナー選びをはじめる場合は、偶然の要素がカップリングに影響を与える可能性がありますが、オンラインのパートナー選びのアルゴリズムでは、収入や学歴、出身など、事前に希望した条件があれば、それに合わない人に会うことはまずありません。事前にこれらの条件でふるいにかけてマッチした候補者だけにしか出会えないこのシステムでは、同質のクオリティの人同士がカップルになる可能性がきわめて高くなります。ちなみに、アメリカではすでに結婚する人の３人に一人がこの方法でパートナーをみつけています（Fuster, 2019）。

２。社会が階層化し、それが固定化
富める人どうしがパートナーとなることで、その人たちはさらに富みを増やしますが、その一方、貧困層はさらに貧困になります。結果として、社会格差が広がり、それが常態化し、固定化していきます。

社会動態が著しく停滞するという意味では、さながら、社会が階層化していた前近代の時代にまいもどったかのような状況になることが危惧されます（現代社会が階層化し前近代のような様相になっていくという指摘は、ほかの方面からも指摘されています。「人出が不足するアウトソーシング産業とグローバル・ケア・チェーン」。）

３。パートナーをもたない人、結婚しない人が増える
今日、教育だけに限ってみると、男女同権のレベルをすぎ、女性の学歴が男性の学歴と逆転し、高くなる傾向がつづいています。

例えば、スウェーデンでは昨年大学入学登録した人の割合は女性が５７%（男性は４３%）でしたし、スイスで大学入学資格を取得した人の割合は女性が５６%でした。アメリカとフランスではすでに女性のほうが大学卒業者が１０%多くなっており、スロベニアやエストランドでは２０%にまでなります。世界全般にそこのような女性のほうの学歴が高くなる傾向があることが、世界銀行の最新のレポートでも報告されています（Rost, 2019）、

このような教育上の傾向が続くあるいは維持され、同時に、同等あるいはそれ以上の学歴の異性を求める志向もまた続くのであれば、結果はどうなるでしょう。男女ともにパートナーをみつけにくくなります。

つまり、社会全体としてみると、パートナーをもたない、もてない人たちが増えることになり、家族やこどもをもたない人も増えることになります。男女の学歴の差が、パートナーをみつけるのに大きな支障になる衝撃的な事例は、すでにあります。東ドイツの出生率が０．８まで落ち込んだ原因をさかのぼると、男女で学歴に大差があったことが、大きかったというものです（詳細は「出生率0.8　〜東西統一後の四半世紀の間に東ドイツが体験してきたこと、そしてそれが示唆するもの」）。

それへの解決方法は？

今回取り上げたパートナー選好の新説が本当に正しいのかという問題とは別に、この三つのシナリオは、すでに先進国で起こってきているものであり、今後、深刻な打撃を社会に与える大きなテーマとなってくるかもしれません。

なにかできる対策はないのでしょうか。歴史家マイセンは、「このジレンマの社会福祉的観点に即した解決策は、女性が再び台所にもどることでもないし、以前のモデルのように医者が女性看護師と結婚することではないだろう」と明記した上で、「しかし、もしかして女性医師が男性看護師というのは？」と問いかけます。

女性医師と男性看護師という組み合わせは、高いキャリアや学歴の女性と、そうではない男性のパートナー関係を象徴しています。つまり、男女同権でなかったころの傾向（この例に沿っていえば、男性医師と看護師のカップル）でも、現在増えてきている男女同権の影響がみられるパートナー傾向（男性医師と女性医師のパターンや、男女両方とも看護師のパターン）でもない、新しい時代の新たなパートナー選びのパターンができないか、というオープンな問いかけです。

１００年前や５０年前、あるいは２０年前のドラマや映画をみていて、いかに男女のふるまいやパートナーの役割分担が、この間で変化してきたのかを実感し、愕然とすることがありますが、そう考えると、今後も、パートナーの選び方も、今みえてきた方向にだけ進まず、また新しく変化していくのも可能な気がしてきます。しかしそれはどのような形で可能になるのでしょうか。

確かなことは、近未来において、社会が目にみえない階級のようなものができあがって、あたかも封建時代にまいもどったかのような特権階級と貧民層に分化する社会になる傾向や、格差の広がりや出生率の低下による（労働）人口の減少などは、社会全体としては、決して好ましくないということです。

男女同権という新しい自由を手にいれた人々が、今後、パートナーとなる人を、学歴や収入で狭い選択肢から選ぶ（あるいは選択肢が狭くなりすぎて選べなくなる人が続出する）のではなく、もっと広い視座から選びたくなる社会、そのようなパートナー選びをする人の背中を押し、共感し、応援するようなオープンな社会で、これからの社会であってほしいと願います。

参考文献

Fuster, Thomas, Gegensätze ziehen sich eben doch nicht an – das vertieft die sozialen Gräben. In: NZZ, 25.2.2019, 08:12 Uhr

Gleichstellung verändert Partnerwahl, Science, ORF.at, Kategorie: Gesellschaft Erstellt am 07.09.2012.

IQ vor Schönheit. Worauf achten Männer bei der Wahl ihrer Partnerin? Eine neue Studie stellt ein Klischee auf den Kopf. In: Berner Zeitung, 2016-02-10 14:56

Maissen, Thomas, Strategien gegen den sozialen Abstieg, Gastkolumne. In: NZZ am Sonntag, 2.12.2018, S.18.

Mehr Frauen mit besserer Bildung. In: Neue Zürcher Zeitung, 14.10.2016, S.15.

Partnerpräferenzen und Partnerwahl, Universität Innsbruck （2019年3月3日）

Psychologie: Männer wollen kluge Frauen, Medieninformation, Universität Innsbruck, 10.2.2016

Rest, Katja, Gebildeten Frauen gehen die Partner aus, Gastkolumne. In: NZZ am Sonntag, 17.2.2019.

SWR2 Wissen. Das Geheimnis der Partnerwahl -Konvention und EvolutionVon Iska SchreglmannSendung: Donnerstag, 14. Februar 2019, 8:30 Uhr, Redaktion: Charlotte GrieserRegie: Christiane Klenz Produktion:BR 2018

Zentner, Marcel, & Eagly, Alice H. (2015). A sociocultural framework for understanding partner preferences of women and men: Integration of concepts and evidence. European Review of Social Psychology, 26(1), 328-373.

Zentner, Marcel, This is what dating could look like 100 years in the future, MODERN MATING. In: Quarz, December 26, 2017

Zentner, M., & Mitura, K. (2012). Stepping out of the caveman’s shadow nations’ gender gap predicts degree of sex differentiation in mate preferences. Psychological Science, 23, 1176-1185.

わたしが参照したのは、この論文そのものでなくそれについてまとめた以下の記事です。
Gleichstellung verändert Partnerwahl. Science ORF at, Kategorie: Gesellschaft Erstellt am 07.09.2012.